断熱リフォームの補助金が出る条件は高性能建材で一定の省エネ効果（15％以上）が見込まれる場合です。
これが達成されたかの判定は、断熱リフォーム部分の床面積の割合から早見表で簡単に確認可能でエネルギー計算などは不要です。
これは窓だけの改修でも対象となってます。
対象者は戸建住宅は個人または所有者、所有予定者で、集合住宅は全戸改修なら管理組合の代表者となります。
補助金額ですが、補助対象費用の1/3以内で上限額は戸建てだと120万円、集合住宅は15万円までです。
また、次世代建材もあって室内側からの施工が出来る高断熱パネル・潜熱蓄熱建材・調湿建材等を使うので、住みながら短期間で工事が出来ます。
最低改修率の要件がなく住宅の一部改修でも補助対象となります。
